認知症の基礎知識(軽度認知障害を含む):その病態と問題点

羽生 春夫
東京医科大学 高齢総合医学分野(高齢診療科) 教授

 最新の疫学調査によれば、本邦における認知症患者はすでに462万人に達し、その前段階の軽度認知障害(MCI)も400万人と推定されている。実に65歳以上の老年者の25%が認知症またはその前段階ということになる。認知症の多くは記憶や判断力などの障害(中核症状)が進行し、種々の生活障害が出現していく。さらに妄想、興奮、徘徊などの周辺症状(BPSD)を伴うと介護がさらに困難となり、施設入所を余儀なくされてくる。したがって、患者個人だけの問題ではなく、介護者へ与える影響も極めて大きいのが他の疾患とは大きく異なる特徴である。さらに、高齢者では種々の身体合併症を伴い、転倒・骨折、誤嚥・肺炎、排泄障害、低栄養・虚弱といった老年症候群が加わっていくことから、老年医学的な管理や包括的なケアが要求される。認知症の原因疾患として最も多いのは、アルツハイマー病(AD)で、次いで脳卒中と関連した血管性認知症、幻視やパーキンソン症状を伴うレビー小体型認知症、そして人格や行動の障害を特徴とする前頭側頭型認知症がある。まだ根本治療薬は登場していないが、中核症状の進行を抑制できる症候改善薬が使用できるため、早期診断が重要である。ADは早期の治療開始によって一定期間病状の進行を抑制でき、BPSDへも対応しやすくなり、介護負担が軽減される。さらに、治療可能な認知症(例えば甲状腺機能低下症や脳外科的な疾患である正常圧水頭症や慢性硬膜下血腫など)は適切な治療や対応によって完全に治癒しうることから、鑑別も重要である。
 認知症は、正常老化とは異なり頭蓋内の病変によって起こる病的状態(疾患)である。認知症を正しく理解し、早期の診断と治療によって、生活機能の維持、BPSDのコントロール、そして介護負担の軽減が可能となっていくのである。

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