介護予防とフレイルの関係

鈴木 隆雄
桜美林大学 加齢・発達研究所 所長
(国立長寿医療研究センター 理事長特任補佐)

 わが国の高齢社会を特徴付ける最大の現象は高齢者、中でも75歳以上の「後期高齢者」が著しく増加することである。平成24年での65歳以上人口は3,079万人、総人口に占める割合は24.1%となっている。前期および後期高齢者のそれぞれの割合は12.2%と11.9%であり、比率としてはほぼ1:1となっている。しかし今後も著しく進行する後期高齢者人口の急増によって、2030年には1:1.6、さらに2060年には前期高齢者は13.0%に対し後期高齢者は26.9%となり、その比率はほぼ1:2にまで増大する。
 今後、急増する後期高齢者の特徴のひとつは「フレイルの顕在化」ということができる。これまで日本では「虚弱」とされてきた状態であるが、これは老化に伴う種々の機能低下、すなわち予備能力の低下が基盤にあり、そのためにさまざまな健康障害に対する脆弱性が増加した状態とされ、いわば要介護状態に移行しやすい状態といえる。すなわちフレイルは健常な状態と機能障害との間の「移行状態」で、適切な対応により健常化する可能性のある状態と規定されるものである。
 フレイルは健康障害に容易につながる心身の脆弱な状態であるが、その構成要素として身体的要素、精神的要素、そして社会的要素が考えられている。身体的要素の中には昨今大きな問題となってきたロコモティブシンドローム(運動器不安定症)、あるいはサルコペニア(加齢性筋肉量減少症)などが含まれ、精神的要素には老人性うつや軽度認知障害(MCI)、そして初期のアルツハイマー病などが含まれることになる。さらに社会的要素としては社会的紐帯の減少に基づく「活動」や「参加」の低下、孤立、閉じこもりといった状態が含まれることになる。これらの三要素は相互に強く関連し、フレイルの予防対策にはいずれの要素も欠くことができない。

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